親世帯と子世帯が一緒に暮らすことを前提として建てられている二世帯住宅。似たような言葉に同居がありますが、同居は二世帯住宅で一緒に暮らすだけでなく、一般的な住宅で一緒に暮らす場合も含んでいます。二世帯住宅には、おもに3つのタイプがあり、それぞれメリット・デメリットがあります。ここでは、二世帯住宅のタイプとメリット・デメリットについて解説します。
完全同居型は寝室を、同居する人数に合わせて必要な数用意し、玄関・リビング・キッチン・バスルームなど生活に必要な設備や部屋は親世帯と子世帯で完全に共有するタイプです。昔ながらの同居スタイルで、一緒に暮らしていることを実感しやすいのが特徴です。
完全同居型のメリットは、生活に必要な設備や部屋を共有するので、初期費用が安いことです。また、将来、1世帯で暮らすようになった場合も大規模な改築やリフォームを行う必要がなく、無駄が少なくて済むことです。
デメリットは、プライバシーを確保するのが難しいことや、各世帯の光熱費や通信費がわかりにくい点です。よって、暮らし始める前にお金や設備の利用に関してルールを決めておかないと揉め事に発展してしまうケースもあります。
部分共用型は、生活に必要な設備や部屋の中で一部を共有しているタイプです。キッチンやバスルームなど使用時間や使い方の違いが出やすい部分のみ各世帯分用意するスタイルが一般的です。また、玄関のみ共有し、1階と2階で使用する世帯を分けるスタイルもあります。
メリットは一緒に暮らしていることを実感しつつ、ある程度プライバシーや生活のリズムが守られる点です。また、完全分離型と比較すると建築費用もおさえられます。完全同居型と完全分離型のちょうど中間のタイプといえるでしょう。
デメリットは完全分離型と比較するとプライバシーの確保が難しい点や、各世帯の光熱費や通信費がわかりにくい点です。
完全分離型は、生活に必要な設備や部屋は全て世帯ごとに用意し、完全に生活空間を分けるタイプです。同じマンションの別々の部屋に住んでいる、もしくは近居に近いイメージです。完全分離型には、上下分離型と左右分離型の2タイプがあります。
メリットは完全に生活空間を分けているので、プライバシーが守られやすい点です。また、各世帯の光熱費や通信費も明確にできます。さらに、将来1世帯で暮らすようになった場合は、使用していない1世帯分を賃貸として使うことも可能です。
デメリットは建築費用や改築・リフォームの費用がかさむ点です。また、完全分離型の住宅を建てるには、ある程度広い敷地が必要で、無理に建ててしまうと生活スペースが狭くなり、暮らしづらくなってしまいます。
さらに、上下分離型では足音などの騒音や換気扇からの臭いなどの問題も発生しやすいので、熟考の上、建築プランを作成する必要があります。他のタイプと比較するとコミュニケーションが少なくなりやすいのもデメリットです。
[※1]2023年8月16日時点、Googleにて「道南 注文住宅」と検索し検索画面に表示された公式ホームページのある注文住宅会社22社の中から、以下の条件にあてはまる会社3社をピックアップ。
・土地相談から対応している
・ZEHビルダーの登録会社である
・標準装備で全棟長期優良住宅に対応している
[※2]2021年株式会社北海道住宅通信社「北海道住宅データバンク」の調査にて北海道着工数1位を獲得(ロゴスホームと豊栄住宅の実績を合算)。 (参照:ロゴスホーム公式サイト(https://www.logoshome.jp/hakodate/))